全固体電池とは?仕組み・構造・リチウムイオン電池との違い、メリットと実用化の最新状況を解説

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全固体電池は、現在の電気自動車で主流となっているリチウムイオン電池の電解質を液体から固体へ置き換えた次世代バッテリーです。

「航続距離が大幅に伸びる」「充電が短時間になる」と紹介されることも多く、EVの性能を大きく変える技術として注目されています。

ただし、2026年9月現在、全固体電池を搭載した乗用BEVが一般ユーザー向けに広く量産されている段階ではありません。トヨタは2027~2028年の市場投入を目標とし、日産は2028年度までの搭載EV市場投入を掲げています。ホンダも2020年代後半の電動モデルへの適用を目指しており、現在は各社が材料開発だけでなく「どうやって大量生産するか」という製造技術の確立を進めている段階です。

一方、実車を使った検証は着実に進んでいます。Mercedes-Benzは2025年、リチウム金属を用いた固体電池を搭載するEQSのテスト車両で、充電せずに1,205kmを走行しました。

では、全固体電池は現在のリチウムイオン電池と何が違うのでしょうか。

今回は全固体電池の基本的な仕組み、構造、種類、メリットとデメリット、製造が難しい理由、トヨタ・日産・ホンダ・Mercedes-Benzなどの開発状況、そして量産化へ向けた2026年時点の最新動向まで詳しく解説します。

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全固体電池とは

全固体電池とは、正極と負極の間でリチウムイオンを移動させる「電解質」に固体材料を使用する電池です。

一般的なリチウムイオン電池では液体の電解質が使われています。

基本構造を簡略化すると、

正極
↓
電解質
↓
負極

という構成です。

充放電時にはリチウムイオンが電解質を通って正極と負極の間を移動します。

全固体電池でも基本原理そのものが完全に別物になるわけではありません。

大きく違うのが、そのイオンの通り道です。

従来型リチウムイオン電池

正極
↓
液体電解質
↓
セパレーター
↓
液体電解質
↓
負極

全固体電池

正極
↓
固体電解質
↓
負極

という違いがあります。

実際のセル構造はさらに複雑ですが、「液体だったイオンの通り道を固体にする」という考え方が全固体電池を理解する第一歩です。

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そもそも電解質は何をしている?

バッテリーの説明では「電解質」という言葉が頻繁に登場します。

電解質の重要な役割は、正極と負極の間でイオンを移動させることです。

リチウムイオン電池の場合、充電時にはリチウムイオンが正極側から負極側へ移動し、放電時には逆方向へ移動します。

簡略化すると、

充電

外部電源
↓
電池へエネルギーを供給
↓
リチウムイオンが正極から負極へ移動
↓
電気エネルギーを蓄える

放電

負極側からリチウムイオンが移動
↓
外部回路へ電子が流れる
↓
モーターなどへ電力を供給
↓
リチウムイオンが正極側へ戻る

という流れです。

つまり電解質は、電池内部でイオンを運ぶための重要な材料です。

全固体電池では、この部分を固体化します。

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全固体電池と従来型リチウムイオン電池の違い

両者の違いを整理すると次のようになります。

項目液系リチウムイオン電池全固体電池
電解質主に液体固体
イオン移動液体電解質内固体電解質内
セパレーター基本的に必要構造によって役割を固体電解質が担う
高温への対応熱管理が重要高温安定性向上が期待される
高電圧化電解液の安定性による制約あり材料次第で高電圧化の可能性
エネルギー密度現在の量産技術として成熟高密度化が期待される
急速充電進化中さらなる高速化が期待される
製造技術大量生産技術が確立量産技術の確立途上
コスト量産効果が大きい現時点では量産コストが課題

注意したいのは、「固体にすれば自動的にすべての性能が向上する」わけではないことです。

正極、負極、固体電解質の材料やセル設計によって性能は大きく変化します。

全固体電池にも種類がある

全固体電池はひとつの技術ではありません。

使用する固体電解質によって複数の方式があります。

代表的なのが、

・硫化物系

・酸化物系

・ポリマー系

などです。

硫化物系

自動車用全固体電池で特に注目されている方式のひとつです。

硫化物系固体電解質は高いイオン伝導性を実現しやすく、材料が比較的柔らかいため、電極との接触面を作りやすい特徴があります。

トヨタと出光興産が量産化を目指して開発しているのも硫化物系固体電解質です。

一方で、硫化物系材料は水分への対策が重要になります。

製造環境の管理や材料の取り扱いなど、量産化には高度な生産技術が必要です。

酸化物系

酸化物系固体電解質は化学的・熱的な安定性を確保しやすい特徴があります。

一方、材料が硬いため、電極と固体電解質を密着させる技術が難しくなります。

固体同士を接触させる全固体電池では、この「接触」が非常に重要です。

ポリマー系

高分子材料を電解質として利用する方式です。

加工性や柔軟性を持たせやすい反面、温度によってイオン伝導性が変化するなどの課題があります。

このように「全固体電池」という名称だけでは、その電池の性能を判断できません。

使用する材料とセル構造まで確認する必要があります。

なぜ全固体電池はEVに向いているのか

EVではバッテリー性能が車両性能へ直接影響します。

特に重要なのが、

・航続距離

・充電時間

・重量

・出力

・寿命

・安全性

・コスト

です。

エンジン車であれば燃料タンクの容量を増やすことで航続距離を延ばせますが、EVではバッテリーを増やすほど車両重量も増加します。

単純にバッテリーを大型化するだけでは、

航続距離を延ばしたい
↓
バッテリーを増やす
↓
車重が増える
↓
電費が悪化する
↓
さらに大きなバッテリーが必要になる

という問題が発生します。

そこで重要になるのがエネルギー密度です。

同じ重量や体積で、より多くの電気エネルギーを蓄えることができれば、バッテリーを極端に大型化せず航続距離を延ばせる可能性があります。

全固体電池が注目される理由のひとつです。

全固体電池のメリット

エネルギー密度向上の可能性

全固体電池では材料設計の自由度が広がり、従来の液系リチウムイオン電池より高いエネルギー密度を実現できる可能性があります。

エネルギー密度が高くなれば、

同じ容量なら小型・軽量化

または、

同じサイズなら大容量化

という設計が可能になります。

ただし、実際の車両航続距離はバッテリーだけで決まるものではありません。

車両重量、空気抵抗、タイヤ、モーター効率、インバーター効率、空調消費電力なども影響します。

急速充電性能の向上

全固体電池では、高いイオン伝導性能を持つ固体電解質を利用することで充電時間を短縮できる可能性があります。

トヨタが2023年に公表した開発目標では、BEV向け全固体電池についてSOC10%から80%まで10分以下の急速充電を目指しています。

ただし、これは2026年9月時点で一般販売されている市販車の実測性能ではなく、トヨタが開発目標として示している数値です。

急速充電性能は電池だけではなく、

充電器
↓
車両充電システム
↓
バッテリー温度管理
↓
セル
↓
BMS

まで含めたシステム全体で決まります。

高出力化

固体電解質の特性を生かすことで、高出力化も期待されています。

高い出力を必要とするスポーツカーや大型車などでは大きなメリットになる可能性があります。

トヨタも全固体電池について、スポーツカーから頻繁な急速充電を必要とする商用車まで幅広い用途への可能性を示しています。

熱安定性向上の可能性

液体電解質を使用しないため、熱に対する安定性を高められる可能性があります。

ただし、「全固体電池だから発火しない」という理解は正確ではありません。

電極材料やセル構造、内部短絡、製造不良などによるリスクまで完全になくなるわけではないためです。

全固体電池でも適切な熱管理、安全設計、バッテリーマネジメントは必要になります。

全固体電池最大の難関は「固体同士の接触」

液体電解質には大きな利点があります。

液体なので、電極表面の細かな凹凸へ入り込みやすいことです。

一方、全固体電池では、

正極
↓
固体電解質
↓
負極

という固体同士を密着させなければなりません。

表面にわずかな隙間ができるだけでも、イオンの移動を妨げる原因になります。

さらに充放電すると電極材料の体積が変化します。

充放電
↓
電極が膨張・収縮
↓
界面に応力が発生
↓
隙間や亀裂が発生
↓
イオン移動が悪化
↓
電池性能が低下

という問題が起こり得ます。

トヨタと出光興産も、全固体電池開発における長年の課題として充放電に伴う亀裂と耐久性を挙げています。

全固体電池の実用化では、材料そのものの性能だけでなく「界面を長期間維持する技術」が極めて重要です。

Mercedes-Benzは空気圧でセルの変化に対応

全固体電池の界面管理が重要であることを示す興味深い例がMercedes-Benzのテスト車両です。

Mercedes-BenzはFactorial EnergyのFEST技術によるリチウム金属固体電池セルを、改良したEQSへ搭載して公道試験を行っています。

このバッテリーには空気圧式アクチュエーターが採用されています。

充放電によってセルの体積が変化すると、アクチュエーターによって必要な接触圧を維持します。

つまり全固体電池では、

高性能な材料を作る

だけではなく、

充放電中も材料同士を適切に接触させ続ける

という機械的な設計も重要になるわけです。

Mercedes-Benzによると、テスト車両では標準EQSのバッテリーと同程度の重量・サイズを維持しながら、使用可能エネルギー量を25%増加させています。

これは量産市販車の仕様ではなく、開発用テスト車両の結果です。

1,205kmを無充電走行したMercedes-Benz EQS

全固体電池の実車検証として注目されたのが、Mercedes-Benzが2025年9月に発表した長距離テストです。

リチウム金属固体電池を搭載したEQSテスト車両は、ドイツのシュトゥットガルトからスウェーデンのマルメまで1,205kmを途中充電なしで走行しました。

到着時には137kmの残存航続距離が表示されていたとMercedes-Benzは発表しています。

ただし、この結果を「全固体電池搭載EQSが1,205km航続できる」と一般化するのは適切ではありません。

使用されたのは市販仕様ではなく、全固体電池技術を検証するためのテスト車両です。

Mercedes-Benzは気候や道路条件を変えながら実車試験を続け、2020年代末までにこうした技術を量産へ結び付けることを目標としています。

トヨタの全固体電池は2027~2028年の市場投入を目指す

日本メーカーで全固体電池開発を積極的に進めている企業のひとつがトヨタです。

トヨタはBEV向け全固体電池について2027~2028年の市場投入を目指しています。

2023年に公表した開発目標では、次世代リチウムイオン電池のパフォーマンス版に対して航続距離を20%向上させ、SOC10~80%の急速充電を10分以下とする目標を示しました。

さらに将来仕様として、パフォーマンス版に対して航続距離を50%向上させる研究開発も進めています。

ここで注意したいのは、この「20%」「50%」が現在販売されている特定の市販EVから単純に20%、50%航続距離が延びるという意味ではないことです。

トヨタが開発する次世代BEV用バッテリーの「パフォーマンス版」を基準にした開発目標です。

2026年はトヨタの全固体電池が「材料量産」の段階へ進んだ

2026年時点で注目したいのは、全固体電池開発がセル研究だけではなく材料の量産準備へ進んでいることです。

トヨタと出光興産は硫化物系固体電解質の量産化に向けて協業しています。

出光興産は2026年1月、千葉事業所で固体電解質を製造する大型パイロット装置の建設開始を発表しました。

さらに2026年5月13日に立柱式を実施し、本格的な建設段階へ移行しています。

大型パイロット装置は2027年中の完工を予定しています。

ここで生産される固体電解質は、トヨタが開発するBEV向け全固体電池への使用が予定されています。

つまり2026年時点では、

材料研究
↓
小型パイロット設備
↓
大型パイロット設備
↓
量産技術検証
↓
車載電池生産
↓
市販車投入

という流れの途中にあります。

「全固体電池が完成した」という段階ではなく、「量産可能な材料と製造工程を作る段階」に進んでいると理解するのが正確です。

正極材料の量産準備も進む

全固体電池には固体電解質だけでなく、正極と負極も必要です。

トヨタと住友金属鉱山は2025年10月、BEV向け全固体電池に使用する正極材の量産に向けた共同開発契約を発表しました。

両社は2021年頃から正極材料について共同研究を進めており、充放電を繰り返した際の正極材劣化などを課題として開発してきました。

住友金属鉱山の粉体合成技術を利用し、全固体電池に適した高耐久正極材を開発したとしています。

全固体電池の実用化には、

固体電解質
↓
正極材
↓
負極材
↓
セル製造
↓
モジュール・パック化
↓
車両搭載

というサプライチェーン全体の量産化が必要です。

一部の材料だけ完成しても市販車を大量生産することはできません。

日産は2028年度までの市場投入を目指す

日産も全固体電池を自社開発しています。

日産は2028年度までに、自社開発の全固体電池を搭載したEVを市場投入する目標を公表しています。

日産が示している全固体電池の方向性では、従来のリチウムイオン電池と比較して約2倍のエネルギー密度を目指しています。

また、優れた充放電性能を利用して充電時間を大幅に短縮し、より安価な材料を組み合わせることでバッテリーコストを低減することも目標です。

日産は全固体電池によって、現在のEVではバッテリー重量やコストが課題になりやすい大型SUVやピックアップトラックなどへBEVの適用範囲を広げる構想を示しています。

ただし「約2倍」という数値は日産が目標として示している技術性能であり、2026年9月現在の量産市販車で実現した数値ではありません。

ホンダは栃木県に実証生産ラインを構築

ホンダも独自の全固体電池を開発しています。

栃木県さくら市の本田技術研究所内に、全固体電池の実証生産ラインを建設しました。

施設の延床面積は約27,400平方メートルで、投資額は約430億円です。

実証ラインでは、

材料の計量・混合
↓
電極材料の塗工
↓
ロールプレス
↓
セル形成
↓
モジュール組み立て

など、量産に必要となる一連の工程を検証します。

ホンダが注目している技術のひとつがロールプレスです。

固体電解質層を高密度化しながら、電極と電解質の接触性を高め、連続的に加工することで生産性向上を狙います。

ホンダは2020年代後半に市場投入する電動モデルへの全固体電池適用を目指しています。

現段階では市販車への量産搭載済みではなく、量産技術とコストを検証している段階です。

トヨタ・日産・ホンダ・Mercedes-Benzの開発状況

2026年9月時点の主な動きを整理すると次のようになります。

メーカー主な状況目標・段階
トヨタ硫化物系固体電解質や正極材の量産準備を推進2027~2028年のBEV市場投入を目標
日産自社開発ASSBを開発2028年度までの搭載EV市場投入を目標
ホンダ栃木県さくら市に実証生産ラインを構築2020年代後半の電動モデルへの適用を目標
Mercedes-BenzFactorial Energy製セルを搭載したEQSで公道試験開発・実車検証段階

この表からも分かるように、メーカーによって開発段階は異なります。

「全固体電池の開発に成功」というニュースと「量産車に搭載して一般販売」という状態は同じではありません。

全固体電池が量産しにくい理由

研究室で高性能なセルを作ることと、自動車向けに数百万個規模のセルを安定して生産することは別の問題です。

自動車用バッテリーでは、

・性能

・寿命

・安全性

・品質

・生産速度

・歩留まり

・材料供給

・コスト

を同時に成立させる必要があります。

例えば高性能なセルを作れても、製造に非常に長い時間が必要なら自動車用として大量生産することは困難です。

100個作って数個が不良になる程度でも、大規模工場では大きなコスト問題になります。

全固体電池の実用化競争が「材料性能」から「製造技術」へ移りつつある理由です。

全固体電池のデメリットと課題

製造コスト

既存のリチウムイオン電池には巨大なサプライチェーンと量産設備があります。

全固体電池は新しい材料、製造工程、品質管理技術が必要になるため、普及初期には製造コストが課題になります。

界面抵抗

固体と固体の接触が不十分になると、リチウムイオンが移動しにくくなります。

この抵抗を界面抵抗と呼びます。

高性能化には材料だけでなく、正極・固体電解質・負極を適切に密着させる製造技術が必要です。

充放電による体積変化

充放電によって電極材料が膨張・収縮すると、固体同士の界面へ応力が加わります。

亀裂や隙間が生じれば性能低下につながるため、材料設計とセル構造の両面から対策しなければなりません。

大量生産時の品質管理

研究室で少数の高性能セルを作れても、自動車用では大量のセルを同じ品質で作る必要があります。

塗工、積層、プレス、接合など各工程で高い精度が要求されます。

半固体電池と全固体電池は同じではない

全固体電池を調べる際に注意したいのが「半固体電池」や「半固体リチウムイオン電池」です。

名称は似ていますが同じものではありません。

種類電解質の特徴
液系リチウムイオン電池液体電解質を使用
半固体電池液体成分を残した半固体・ゲル状などの構成
全固体電池電解質を固体化

半固体電池を搭載した車両が登場したからといって、「全固体電池が量産車に普及した」という意味にはなりません。

ニュースを見る際には、Solid-State Batteryという表現だけでなく、All-Solid-State Batteryなのか、Semi-Solidなのかを確認することが重要です。

全固体電池になればEVは必ず1,000km走れる?

全固体電池に関してよく見られるのが「航続距離1,000km」という表現です。

しかし、全固体電池を搭載すれば必ず1,000km走れるわけではありません。

EVの航続距離は、

バッテリー容量
↓
セル・パック重量
↓
車両重量
↓
空気抵抗
↓
タイヤ転がり抵抗
↓
モーター・インバーター効率
↓
空調消費電力
↓
走行速度・気温

など多くの条件によって決まります。

Mercedes-BenzのEQSテスト車両が1,205kmを無充電で走行したことは重要な実証結果ですが、それは特定の車両、ルート、バッテリー、走行条件で実施されたテストです。

全固体電池そのものの一般的な航続距離を示す数字ではありません。

全固体電池になれば充電器側も変わる

バッテリーが高速充電に対応しても、充電器が十分な電力を供給できなければ充電時間は短くなりません。

例えば電池が大きな充電電力を受け入れられても、

充電設備
↓
ケーブル
↓
充電ポート
↓
車載高電圧回路
↓
バッテリー

のどこかに制約があれば最大性能を発揮できません。

高出力充電ではケーブルや端子の発熱対策も必要です。

そのため全固体電池の普及は、電池セルだけの技術革新ではなく、EVの高電圧システムや充電インフラの進化とも関係します。

全固体電池は現在のリチウムイオン電池をすぐに置き換えるのか

全固体電池が実用化されても、既存の液系リチウムイオン電池がすぐになくなるとは限りません。

現在のリチウムイオン電池も、

・LFP

・ニッケル系

・シリコン系負極

・セル構造

・熱管理

・急速充電制御

などさまざまな方向で進化しています。

すでに大規模な生産設備があり、コスト競争力も高まっています。

一方、全固体電池は初期段階では生産能力やコストに制約がある可能性があります。

そのため、

低価格EV
↓
成熟した液系電池

長距離EV
↓
高エネルギー密度型リチウムイオン電池

高性能・高付加価値EV
↓
全固体電池

といった使い分けから普及する可能性もあります。

ただし、どの車種から採用されるかについてメーカーが正式発表していない場合、現時点で断定することはできません。

2026年時点で注目すべきなのは「量産設備」

全固体電池については、エネルギー密度や航続距離など華やかな性能数値が注目されがちです。

しかし2026年時点で特に重要なのは量産設備です。

トヨタと出光興産による固体電解質大型パイロット装置、トヨタと住友金属鉱山による正極材開発、日産の全固体電池開発、ホンダの実証生産ラインなど、日本メーカー各社は「セルを作れるか」という研究段階から「自動車向けに大量生産できるか」という段階へ進んでいます。

全固体電池の本格普及には、

材料
↓
材料量産
↓
セル量産
↓
バッテリーパック
↓
車両統合
↓
充電インフラ
↓
コスト低減

という長い工程があります。

2027~2028年頃はゴールではなく、全固体電池が自動車市場へ本格的に入っていく最初の重要な時期になる可能性があります。

今後の全固体電池で見るべきポイント

今後のニュースを見る際には、「航続距離が何kmになるか」だけでなく次の点を確認すると技術の進捗を判断しやすくなります。

  1. 市販車への正式搭載時期
  2. セルの量産能力
  3. 固体電解質の量産能力
  4. 正極・負極材料の量産体制
  5. 充放電サイクル寿命
  6. 急速充電性能
  7. 低温・高温性能
  8. セル・パック重量
  9. 製造コスト
  10. 実際の車両価格

特に重要なのが「試作」と「量産」の違いです。

テスト車両が走行できたことは大きな技術進歩ですが、それだけで年間数十万台規模の自動車へ搭載できることを意味するわけではありません。

まとめ

全固体電池は、従来のリチウムイオン電池で液体だった電解質を固体化した次世代バッテリーです。

固体電解質を利用することで、高エネルギー密度、高出力、急速充電、熱安定性などの向上が期待されています。

一方、全固体電池には、

・固体同士の界面を維持する技術

・充放電による体積変化

・耐久性

・大量生産

・品質管理

・製造コスト

といった課題があります。

2026年9月時点で重要なのは、全固体電池がすでに一般的な乗用BEVへ大量搭載されているわけではないことです。

トヨタは2027~2028年、日産は2028年度まで、ホンダは2020年代後半をひとつの目標として開発を進めています。

一方、Mercedes-Benzは固体電池を搭載したEQSテスト車両で1,205kmの無充電走行を実施しており、研究室だけでなく実車を使った検証も進んでいます。

そして2026年には、出光興産がトヨタ向け全固体電池に使用予定の固体電解質大型パイロット装置を本格的な建設段階へ移しました。

全固体電池開発の焦点は、「高性能な試作セルを作れるか」だけではなくなっています。

これから重要になるのは、高性能なセルを同じ品質で大量に、速く、安く作れるかどうかです。

全固体電池が本当にEVを変える技術になるかを判断するには、航続距離や充電時間だけではなく、量産能力、耐久性、コスト、実際の市販車への搭載状況まで追っていく必要があります。

参考情報

・トヨタ自動車「Electrified Technologies – Batteries, Fundamental technologies to innovate BEV」2023年6月13日
全固体電池の2027~2028年実用化目標、急速充電、航続距離に関する開発目標を確認。

・トヨタ自動車/出光興産「Idemitsu and Toyota Announce Beginning of Cooperation toward Mass Production of All-Solid-State Batteries for BEVs」2023年10月12日
硫化物系固体電解質、耐久性、量産化に向けた協業内容を確認。

・トヨタ自動車「次世代BEV向け電池と全固体電池の開発・生産に向けた『蓄電池に係る供給確保計画』が経済産業省より認定」2024年9月6日
全固体電池の開発・生産計画を確認。

・トヨタ自動車/住友金属鉱山「住友金属鉱山とトヨタ、全固体電池用の正極材量産に向けて協業」2025年10月8日
全固体電池向け高耐久正極材と量産開発について確認。

・出光興産「固体電解質(全固体電池材料)大型パイロット装置の最終投資決定および建設開始について」2026年1月29日
固体電解質大型パイロット装置の建設開始、2027~2028年の実用化目標を確認。

・出光興産「固体電解質(全固体電池材料)大型パイロット装置の建設に向け、立柱式を実施」2026年5月20日
2026年5月13日の立柱式と2027年中の完工予定を確認。

・日産自動車「全固体電池」技術情報
2028年度までの搭載EV市場投入目標、エネルギー密度や充電性能に関する開発方針を確認。

・本田技研工業「Honda Unveils Demonstration Production Line for All-Solid-State Batteries Located in Sakura City, Tochigi Prefecture, Japan」2024年11月21日
実証生産ライン、ロールプレス工程、約430億円の投資、2020年代後半の適用目標を確認。

・Mercedes-Benz Group「EQS with solid-state battery covers 1,205 km on a single charge」2025年9月9日
Factorial Energy製リチウム金属固体電池、EQSテスト車両による1,205km走行、使用可能エネルギー量25%増加、空気圧式アクチュエーターによるセル圧力管理を確認。

注:本記事は2026年9月19日時点で確認できる自動車メーカー、材料メーカーなどの公式情報を中心に構成しています。全固体電池の多くは量産準備、実証生産、実車試験または研究開発段階です。メーカーが公表している将来の航続距離、充電時間、エネルギー密度、市場投入時期などは開発目標を含み、将来の量産市販車で同じ性能や時期が保証されているものではありません。
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